従業員全員に対して面談を行うなんて、そんな時間もお金もない、と言われるかもしれません。
しかし面談でかかるコストよりも、それで防げる休職や離職にかかるほうが大きな損失になるのです！
コスト比較
もし入社3年目、年収300万円の新入社員がメンタルヘルス不調になり…
半年間休職になった場合、約500万円の損失！
離職になった場合、約1000万円の損失！
と言われています。
それに対して、面談にかかるコストを考えると…
もし、100人の従業員がいる事業場で１人あたり15分～30分程度の面談を行うとすると
約100万円～150万円程度です！
産業医ではなく、保健師や精神保健福祉士、産業カウンセラーなどの産業保健スタッフが行うことでさらにコストを抑えることができる可能性もあります。
※これはあくまでおおよその値段であり、契約している産業医などにもよります。
なぜ面談を行うことで休職や離職を防ぐことができるのか
○メンタルヘルス不調で休職する原因
- 仕事の質や量の負担
- 対人関係
- 長時間労働
○離職する原因（参考：リクナビ退職理由本音ランキング）
- 上司や経営者の仕事の仕方が気に入らない
- 労働時間や環境への不満
- 同僚・先輩・後輩とうまくいかない
これらの原因は、相談できる上司や同僚が近くにいれば改善されるかもしれませんが、ほとんどが相談できる相手がいないことで休職や離職に至ります。
だからといって自ら産業医や産業保健スタッフに相談に行くことを躊躇ってしまう方も多いと思います。
しかし数年に１回でも従業員全員が面談を行う機会があれば、そのときに相談することができ、さらに産業医を通して職場環境の改善を行うこともできます。
ぜひともあなたの会社で、従業員全員が面談を受ける制度を構築してみてはいかがでしょうか？
メンタルヘルス不調による休職者が発生した場合の損失コストを計算できる「ＭＯＳＩＭＯ」はこちら
