COLUMN

従業員全員が面談をすることで離職リスクをおさえられる!?面談でかかるコストよりも休職や離職にかかるコストのほうが高い!!

従業員全員に対して面談を行うなんて、そんな時間もお金もない、と言われるかもしれません。

しかし面談でかかるコストよりも、それで防げる休職や離職にかかるほうが大きな損失になるのです!

コスト比較

もし入社3年目、年収300万円の新入社員がメンタルヘルス不調になり…

半年間休職になった場合、約500万円の損失
離職になった場合、約1000万円の損失

と言われています。

それに対して、面談にかかるコストを考えると…

もし、100人の従業員がいる事業場で1人あたり15分~30分程度の面談を行うとすると

約100万円~150万円程度です
産業医ではなく、保健師や精神保健福祉士、産業カウンセラーなどの産業保健スタッフが行うことでさらにコストを抑えることができる可能性もあります。
※これはあくまでおおよその値段であり、契約している産業医などにもよります。

なぜ面談を行うことで休職や離職を防ぐことができるのか

○メンタルヘルス不調で休職する原因

  • 仕事の質や量の負担
  • 対人関係
  • 長時間労働

○離職する原因(参考:リクナビ退職理由本音ランキング

  • 上司や経営者の仕事の仕方が気に入らない
  • 労働時間や環境への不満
  • 同僚・先輩・後輩とうまくいかない

これらの原因は、相談できる上司や同僚が近くにいれば改善されるかもしれませんが、ほとんどが相談できる相手がいないことで休職や離職に至ります。

だからといって自ら産業医や産業保健スタッフに相談に行くことを躊躇ってしまう方も多いと思います。
しかし数年に1回でも従業員全員が面談を行う機会があれば、そのときに相談することができ、さらに産業医を通して職場環境の改善を行うこともできます。

ぜひともあなたの会社で、従業員全員が面談を受ける制度を構築してみてはいかがでしょうか?

メンタルヘルス不調による休職者が発生した場合の損失コストを計算できる「MOSIMO」はこちら


産業医ラボ.com

お問い合わせフォームへ

関連記事

  1. 貴社の人手は足りていますか?人材不足がもたらす影響と健康経営とい…
  2. 安全衛生委員会についてご存知ですか?あなたの会社も設置対象かもし…
  3. 『働き方改革関連法』の施行により、労働時間法制の見直し!時間外労…
  4. 「全国労働衛生週間」をご存知ですか?
  5. 小規模事業場では無料で利用できる産業保健サービスがあるのをご存知…
  6. 認知症対策に新たな大綱が決定!共生と予防を目標に掲げる!
  7. 労働者数が50人未満の事業場において、産業医を選任し、実際に産業…
  8. 職場環境改善計画助成金(A/Bコース)が廃止となり、新しく事業場…


ストレスチェックラボ.com|個人の方は無料で受検できます

 

資料請求はこちらから

Facebook

最新の記事

おすすめ記事

PAGE TOP