コロナウイルスの影響でテレワークなどの在宅勤務が推奨されていますが実はテレワークなどの方がメンタルヘルスに影響を及ぼしやすいのです。テレワークなどを導入する企業は従業員のメンタルヘルス対策をしっかりと準備しておく必要があります。
テレワークによるメンタルヘルスへの影響
勤務時間が曖昧になりがち
在宅勤務はオフィスでの仕事と違い、勤務時間をコントロールすることが難しく残業や時間外労働などになりやすい環境です。しっかりとメモなどを活用して時間を管理しましょう。残業や時間外労働はストレスに影響しやすく、メンタル不調をきたす原因にもなります。
相談する相手が居ない
仕事をする上で上司や同僚から的確な指示を受けることは、重要なことです。テレワークなど在宅勤務の場合、常時 ビデオ通話やチャットなどのネットワーク環境はあるものの、『ねぇねぇ』などと簡単に相談することが難しい環境にあります。そのために仕事にむらが出てしまったり、悩んだりとストレスをためやすい環境です。できる限り同僚や職場の上司に気軽に相談できる環境を作りましょう。
一日の中で環境が変わらない
在宅勤務の場合、朝起きて寝るまで同じ場所で仕事と私生活を行うためメリハリを持つことが難しくなります。また、家族や子どもなどに時間や場所を取られてしまったりしてうまく仕事に集中できない環境になることが多く見られます。そしてイライラ等のストレスが溜まってしまい、家族関係にも悪影響を及ぼすことがあるので、『◯◯時から◯◯時までは仕事だよ』などの声がけをし、しっかりと切り替えをして仕事モードをアピールすることで、家族の協力を得やすくストレスの軽減に繋がります。
コロナアンケート結果から見える企業対策
弊社で行ったアンケート結果からもわかるように（PRTIMES掲載：アンケート結果ページ）、企業の産業保健活動においてどのようにこのコロナウイルスに対処していくか不安視されている状況です。
政府の発表を受け、集団で集まることでの感染リスクを軽減するために学校が休校になり、大規模イベントなどが取りやめになっている状況や、職場での感染者を出さないように対応するなど通常勤務を円滑に行おうとすると今まで以上にストレスがかかってきてしまいます。
★家庭でできるテレワークストレスケア
- いままでの就寝、起床時間などを大幅に変えない
- テレワークだからこそ勤務時間管理が必要
- 業務時間内でいままで以上に上司や同僚と連絡
外部のメンタルヘルスケア窓口を利用
産業医ラボ.comでは月額100円／人で始めるメンタルヘルス相談窓口を従業員の皆様に活用していただけます。LINEやメール、電話でメンタルヘルスケアの専門家である産業健康エキスパート※がストレスなどの相談に対応します。LINEを活用することで気軽に相談でき、8人に1人がメンタル不調を来すと言われている現代の職場環境において企業と従業員を守ることができます。
（PRTIMES掲載：「メンタルヘルス相談カード」の配布を開始）
※産業健康エキスパートとは：精神保健福祉士・産業カウンセラー・心理相談員・睡眠改善アドバイザー・健康経営アドバイザーなど
